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募集要項

仕事内容

ソリューション営業

ソリューションとは、問題解決のことをいいます。つまり、お客様が抱えている問題を解決するために、ITのいろいろな視点から様々な提案をしていくこと、それがスターティアのソリューション営業です。お客様は、初めてお取引をするお客様から、既にお取引のあるお客様まで様々です。まずはお客様の立場に立って、問題点を聞き出すことから全てが始まります。

初任給

専門卒・短大卒・大学卒・大学院了
月収280,000円

2年目 最低300,000円~
3年目 最低320,000円~

※当社では上記金額を最低保証いたします。更に、役職手当・成果に応じて昇給、報奨金が支給されます。
※37時間分の固定残業代を含み、固定残業時間を超えた場合は超過分の割り増し分が支給されます。
※営業職の初任給となり、エンジニア職は異なります。求人票を参照ください。

諸手当

所定外勤務手当

入社支度金(遠方採用の方には補助金を支給)

住宅手当

通勤交通費手当(上限50,000円/月) ※業務に関わる交通費は全額支給

確定拠出年金手当

保育補助手当

役職給手当

昇給

年1回(7月)

賞与

業績賞与 年2回(6月・12月)

決算賞与 業績に応じて決算賞与を支給する場合があります。

報奨金(セールス職のみ)

休日

週休2日制、土曜、日曜、祝日(年間休日 122日〔企業カレンダーによる〕)

休暇
  • GW休暇
  • 年末年始休暇
  • 有給休暇
  • 慶弔休暇
  • 看護休暇
  • マタニティ休暇
待遇・福利厚生
  • 社会保険完備(雇用・健康・労災・厚生年金)
  • 従業員持株会
  • 退職金制度(確定拠出年金制度適用)
  • 永年勤続表彰制度
  • リフレッシュ休暇(永年勤続表彰制度)
  • 結婚祝い金制度
  • 出産祝い金制度
  • マタニティ休暇
  • 産前産後休暇
  • 育児休暇(最高3年へ延長可能)
  • 時短勤務制度
  • 時差出勤制度
  • 在宅勤務制度
  • ランチ費用補助(チケットレストラン)
  • 介護休暇
  • 生理休暇
  • 健康診断、婦人科検診(年1回)
  • 資格取得支援制度
社内イベントや制度
  • スタートアップ会議
  • 全社員パーティー
  • 運動会(※2020~2022年度は未実施)
  • 食事会
  • 達成グランプリ(成績表彰制度)
  • オンライン英会話受講費用補助
  • クラブ活動
  • ファミリーデー
  • キャンペーン旅行
  • 社内報配布     など
勤務地
  • 本社/東京都新宿区
  • 麹町オフィス/東京都千代田区
  • 東東京支店/東京都台東区
  • 足立TC/東京都足立区
  • 横浜支店/神奈川県横浜市
  • 名古屋支店/愛知県名古屋市
  • 大阪支店/大阪府大阪市
  • 福岡支店/福岡県福岡市
  • 熊本支店/熊本県熊本市
  • 仙台支店/宮城県仙台市
  • 札幌支店/北海道札幌市
  • 福島支店/福島県福島市
  • 会津若松支店/福島県会津若松市
  • 郡山支店/福島県郡山市
  • さいたま支店/埼玉県さいたま市
  • 沖縄ワーケーションオフィス/沖縄県豊見城市
勤務時間

9:00~18:00(実働8時間)

教育制度1
人事グループによる基礎研修

ホールディングスの人事グループによる研修を実施します。期間は年度により異なります。
基本的なビジネスマナーやPCスキル研修、社内業務を行う上での情報セキュリティやコンプライアンス、各種システムの使い方を学びます。

教育制度2
キャリアプロデュース
グループ(CPG)

人事研修ののち、半年から一年間「社会人の土台作りの位置づけ」として、新入社員を教育する部署に所属していただきます。新卒で初めて入社する会社は人生の中でも大きな影響を与えると考えており、その方の人生を背負っている思いで教育に努めます。“どんな思いで仕事をしているのか?” 、“どんな人になりたいのか” など密にコミュニケーションをとり、“一人一人の強みを伸ばす”、 “人生の基盤を作る” を合言葉にOJTを実施し、1日でも早く社会人として自立できるよう教育を専門に行う部署です。

その他研修制度

スターティアグループではビジネスパーソンとしてのスキルを高めていくためにさまざまな研修があります。

【主な研修】
グループ代表研修
入社研修(中途入社)
職種別研修
階層別研修
管理職研修
メーカー研修 など

また、セミナーや研修を業務時間中に個人単位で受講しスキルアップに繋げています。

自己啓発支援制度
  • StarDGs(SDGsの中で更に興味のある分野へ取り組むプロジェクト)
  • オンライン英会話受講料補助(従業員の自己成長の促進)
  • 資格取得支援制度(職務内容との関連性について限定せず、会社指定資格を取得したことに対して支援を行う制度)
退職金制度

あり(確定拠出年金制度)